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ダンス教室/スクールを新しく開業・独立する際に必要な手続きや準備は?

2012年から中学校の保健体育の一環として男女ともにダンスが必修科され、小学校の「表現運動」と合わせると子供たちは合わせて9年間もダンスを習うことになりますね。

国内のダンス人口も現在600万人以上で、数年のうちに1,000万人規模に到達すると言われている日本最大のカルチャーコミュニティーになっています。

2024年のオリンピック競技としてもブレイキン(ブレイクダンス)種目が追加されますます注目度も高くなっており金メダル獲得に向けて大きな期待が寄せられています。

そんな中、ダンスを習う人たちが増えるということは、インストラクターの方々は新しくダンス教室やスクールの立ち上げを検討している方も多いのではないでしょうか。

今回は、新しくダンス教室を立ち上げる際に何が必要なのかまとめてみましたのでご紹介します。

ダンススクールを開くために資格は必要?

ダンススクールを開くために、実は資格は必要ありません。
ダンスを教える指導者は資格よりも、活動実績が集客を行う上では強みとなります。
例えば、ライブなどのバックダンサーの経験、ミュージックビデオやテレビ・映画出演、そしてダンス大会での優勝経験などあればスクールを立ち上げた際の宣伝に繋がります。

では、ダンススクールを開くには実績がないとできないのか?
そうではありません。

先ほど資格が必要ないと言いましたが、ダンス種目や競技によって協会があり、それらの境界でインストラクターの資格を発行しています。

例えば、「一般社団法人ダンス教育復興連盟JDAC」ではスポーツ庁・厚生労働省・各教育委員会に後援されダンス資格(ライセンス)を発行していたり、多くのアーティストを輩出する「エイベックス・アーティストアカデミー」の「SJDA公認ダンスインストラクターコース」などもあります。実績になりますが、資格を得ることで「教える」ノウハウを得ることが大事になってきます。

ダンススクールを開くための必要な開業手続きとは?

貸しスペースやレンタルスタジオなどで何かの教室を定期的に開くということは、個人事業となり、その本人は、個人事業主となります。

個人の場合は会社を設立する時ほど面倒な手続きはないのですが、税務署へ提出しなければいけない書類があります。それが「個人事業の開廃業等届出書」です。

事業を始める人すべてに必要な書類です。

この書類は自宅を事務所または教室にする場合、現住所の所轄の税務署に開業後 1 ヵ月以内に提出しなければいけません。

ちなみに、手続きは非常に簡単で、必要事項を記載して税務署に持っていくだけ。開業届は税務署の他にも都道府県税事務所にも個人事業開始申告書を提出することになっています。

しかし、実際には所得が 290 万を超えなければ事業税が発生しないので、この申告書を提出せずに事業を開始する人が多いようです。

開業届けを出さなければどうなるのか? と心配になる人もいると思います。結論を言うと特に問題ありません。

開業届けというのは、国や自治体へ事業の開始を知らせる手続きの為、開業届けを出さずに仕事を始めても確定申告をすれば、個人事業主の届出もすることになります。

気をつけておきたい「風営法」と「ダンス」の関係

ダンススクールを開業しようと思った際に注意しなければならないのが「風営法」です。

ダンススクールは「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律」、つまり「風営法」2条1項4号に規定している「ダンスホールその他設備を設けて客にダンスをさせる営業」が適用されます。

その為、ダンススクールを開業する地を管轄している都道府県公安委員会に申請用紙を提出して、許可を得る必要があります。更に、ダンスの指導者についても風営法により、(社)全日本ダンス協会連合会の認定を受ける必要があります。

ダンススクールの中には、昼はスクール、夜はクラブに…といったスタジオもありますよね。
開業前には違法にならないよう注意しましょう。

ダンススタジオに必要なものは?

ダンスの種類によっても必要なものは違ってくると思いますが、ピラティススタジオやパーソナルジムに比べて、機材が必要ではないので比較的始めやすいところがダンススタジオの魅力です。

・鏡(壁一面鏡張りであると望ましい)

・音楽(CDやプレイヤー)

があれば、レッスンができます。

もちろん、施設を充実させて、シャワールームがある、更衣室がある、アメニティがあるなど生徒さんにとってのメリットは他のスタジオとの差別化にもなります。

機材が必要でないぶん、ダンススクールで気をつけなければいけないのが「音」。

スタジオ選びの際には、防音対策がされている場所や、震動が気にならない場所を選択することをおすすめします。

ダンススクールを開いた後の集客や運営は? 

さて、ダンススクールを開いたら、生徒さんを集めたり連絡体制を整えたり、集金システムを整えたりと運営体制を整える必要があります。集客に関しては最初は知人や友人を招いてレッスンができるかもしれませんが、後々のことを考えると新規顧客とリピーターは随時獲得する必要がありますね。

現代ではSNSとしてTwitterやinstagram、Youtube、Tiktokなどが集客の鍵になります。

また、運営する上で必要となるのが、保護者との連絡手段や、月謝の徴収方法です。連絡手段として、人数が少ないうちは、メールやLINEでも可能ですが、会員を管理する上でセキュリティ面や、連絡手段が増えて煩雑になってしまい、連絡が滞ってしまったり、実際に届いているのかが分かりにくいので、管理が難しくなってきます。

また、月謝に関しても、手渡しで受け取ることはリスクも高く、なるべく避けたほうが良いでしょう。また、銀行振り込みや引き落としも都度確認しなければいけないので、会員が増えることで事務作業がどんどん増えていくことになります。

可能であれば、会員管理のシステムを導入しオンライン決済を導入を検討するのがベストです。

全てを解決することができるおすすめのツール

ダンス教室やスクールを新しく立ち上げる際に必要なことを、ご紹介してきましたが、立ち上げるまでに必要なことや、立ち上げ後の運用面で必要なことが見えてきましたね。

再度に、新しくダンス教室やスクールを立ち上げる際におすすめとなるツールをご紹介して終わりたいと思います。

スクール運営プラットフォーム「Sgrum(スグラム)」

Sgrum(スグラム)では会員管理アプリとして、指導者と会員・保護者を繋ぐ「連絡網」を基盤としたスクール運営プラットフォームになります。会員・保護者との連絡はもちろん、ダンス教室、スクールの顔となるHPの作成や、新しく会員を募集する際に必要となる、新規募集サイトなど、新しくスクールを立ち上げるのに必要な機能が全て網羅されているサービスになります。

また、月謝の管理では「クレジットカード」、「コンビニ支払い」に対応した「オンライン決済」の導入が可能です。スクール運営において多くの工数を割かれる月謝の支払いを、「クレジットカード支払い」と「コンビニ支払い」を導入することで管理を一本化させることができます。また、月謝支払いだけでなく、物販や、レッスン予約などの支払いもアプリ内で完結させることで大幅な管理工数の削減を行うことができます。

Sgrumで会員管理を行う場合、会員との連絡はスタッフ同士で共有されているので、教室・スクール全体で会員へのサポートを行うことができるので、会員の満足度アップにも繋がります。さらにSgrumでは、オプションとして、スポーツ補償がついたサービス展開も。

新しくダンス教室やスクールの立ち上げを検討している方や、会員管理の導入でを検討している方は、以下お問い合わせよりお気軽にお問い合わせください。

専属のスタッフが丁寧に導入までをサポートさせていただきます。

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